反日ハンター・神功正毅です。
日本国民の良識、「サクラ大戦」に勝利す　～韓国政府、慰安婦強制連行の証拠がないことを認める
で韓国政府がついに「慰安婦が強制連行された証拠はない」と認めたことを伝えましたが、植村隆氏にはそのことが伝わっていないのか懲りもせず「慰安婦問題に対し日本政府は謝罪しなければならない」とホザいたそうです。
聯合ニュース/慰安婦問題は歴史的真実　謝罪を＝元朝日記者の植村隆氏
http://japanese.yonhapnews.co.kr/relation/2015/05/05/0400000000AJP20150505000400882.HTML
＜引用開始＞
　旧日本軍の慰安婦にされた女性の証言を１９９１年に最初に報じた元朝日新聞記者の植村隆氏が４日（米東部時間）、米国のニューヨーク大で講演し、「慰安婦問題は歴史的な真実」とした上で、慰安婦問題に対し日本政府は謝罪しなければならないと強調した。

　植村氏は、日本の一部では日本が強制的に慰安婦を動員したことはなく、証拠もないという主張があるが、慰安所で強制労役があったのは厳然たる事実で、明らかな人権侵害だと指摘した。

　また、慰安婦問題に関する自身の最初の報道も真実だと述べた。自身とその報道に対する攻撃は言論の自由を侵害し、慰安婦問題を攻撃するものだとしながら、報道が事実ではないという主張に立ち向かうという意志を示した。

　植村氏は韓国の市民団体「韓国挺身隊問題対策協議会（挺対協）」が被害者調査を始めたことをきっかけに、１９９１年８月１１日付の朝日新聞で元韓国人慰安婦の金学順（キム・ハクスン）さん（１９９７年死去）の証言を報じた。３日後の１４日には金さんが記者会見を開き被害を明らかにした。韓日間で慰安婦問題が初めて公に取り上げられたことになる。

　しかし、この報道により植村氏は日本の極右勢力などから「捏造（ねつぞう）記者」「売国奴」という非難や脅迫を受けるようになった。最近では捏造と主張する日本のメディアやメディア関係者を相手取り訴訟を起こしている。

　植村氏は講演後、日本政府は慰安婦問題を謝罪すべきかと問う聯合ニュースに対し、当然謝罪すべきだと答えた。安倍晋三首相が先ごろの訪米で慰安婦問題について謝罪しなかったことは誤りだとし、今夏発表する戦後７０年の首相談話を通じ謝罪するよう促した。

＜引用終了＞

植村隆氏は「慰安所で強制労役があったのは厳然たる事実」などとホザいているようですが、
産経ニュース/米側資料の慰安婦は「大金稼ぎ欲しいもの買えた」　韓国主張の性奴隷とは異なる風景
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/131105/plc13110509210006-n1.htm
＜引用開始＞
　「食事や生活用品はそれほど切り詰められていたわけではなく、彼女らは金を多く持っていたので、欲しいものを買うことができた。兵士からの贈り物に加えて、衣服、靴、たばこ、化粧品を買うことができた」「ビルマにいる間、彼女らは将兵とともにスポーツを楽しんだりピクニックや娯楽、夕食会に参加した。彼女らは蓄音機を持っており、町に買い物に出ることを許されていた」

　報告書はまた、「慰安婦は客を断る特権を与えられていた」「（日本人兵士が）結婚を申し込むケースが多くあり、現実に結婚に至ったケースもあった」と書いている。雇用契約に関しては、慰安所経営者と慰安婦の配分率は５０％ずつだが、平均月収は１５００円だった（当時の下士官の月収は１５円前後）。
＜引用終了＞

に書いてあるように
＞兵士からの贈り物に加えて、衣服、靴、たばこ、化粧品を買うことができた
＞彼女らは将兵とともにスポーツを楽しんだりピクニックや娯楽、夕食会に参加した
＞町に買い物に出ることを許されていた
＞慰安婦は客を断る特権を与えられていた
＞日本人兵士が）結婚を申し込むケースが多くあり、現実に結婚に至ったケースもあった
＞平均月収は１５００円だった（当時の下士官の月収は１５円前後）

こんな強制労役がどこにある！

そして、米政府の慰安婦問題調査ですら「奴隷化」の証拠は発見されませんでした。
同/米政府の慰安婦問題調査で「奴隷化」の証拠発見されず…日本側の主張の強力な後押しに
http://www.sankei.com/world/news/141127/wor1411270003-n1.html
＜引用開始＞
　米政府がクリントン、ブッシュ両政権下で８年かけて実施したドイツと日本の戦争犯罪の大規模な再調査で、日本の慰安婦にかかわる戦争犯罪や「女性の組織的な奴隷化」の主張を裏づける米側の政府・軍の文書は一点も発見されなかったことが明らかとなった。戦時の米軍は慰安婦制度を日本国内の売春制度の単なる延長とみていたという。調査結果は、日本側の慰安婦問題での主張の強力な補強になることも期待される。

　米政府の調査結果は「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（ＩＷＧ）米国議会あて最終報告」として、２００７年４月にまとめられた。米側で提起されることはほとんどなかったが、慰安婦問題の分析を進める米国人ジャーナリスト、マイケル・ヨン氏とその調査班と産経新聞の取材により、慰安婦問題に関する調査結果部分の全容が確認された。

　調査対象となった未公開や秘密の公式文書は計８５０万ページ。そのうち１４万２千ページが日本の戦争犯罪にかかわる文書だった。

　日本に関する文書の点検基準の一つとして「いわゆる慰安婦プログラム＝日本軍統治地域女性の性的目的のための組織的奴隷化」にかかわる文書の発見と報告が指示されていた。だが、報告では日本の官憲による捕虜虐待や民間人殺傷の代表例が数十件列記されたが、慰安婦関連は皆無だった。

　報告の序文でＩＷＧ委員長代行のスティーブン・ガーフィンケル氏は、慰安婦問題で戦争犯罪の裏づけがなかったことを「失望」と表明。調査を促した在米中国系組織「世界抗日戦争史実維護連合会」の名をあげ「こうした結果になったことは残念だ」と記した。

　ＩＷＧは米専門家６人による日本部分の追加論文も発表した。論文は慰安婦問題について（１）戦争中、米軍は日本の慰安婦制度を国内で合法だった売春制の延長だとみていた（２）その結果、米軍は慰安婦制度の実態への理解や注意に欠け、特に調査もせず、関連文書が存在しないこととなった－と指摘した。

　ヨン氏は「これだけの規模の調査で何も出てこないことは『２０万人の女性を強制連行して性的奴隷にした』という主張が虚構であることを証明した。日本側は調査を材料に、米議会の対日非難決議や国連のクマラスワミ報告などの撤回を求めるべきだ」と語った。（ワシントン駐在客員特派員・古森義久）

◇

　【ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（ＩＷＧ）】　クリントン政権時代に成立した「１９９８年ナチス戦争犯罪開示法」と「２０００年日本帝国政府開示法」に基づき、第２次大戦での日独両国の戦争犯罪の情報開示を徹底させる目的で００年に始まった調査。国防総省、国務省、中央情報局（ＣＩＡ）、連邦捜査局（ＦＢＩ）などに未公開の公式文書を点検し戦争犯罪に関する資料の公開を指示した。
＜引用終了＞


アメリカが慰安婦に関する調査をしても日本政府が慰安婦を強制連行・強制労働させたという証拠が1つも見つけられず、韓国政府すら「慰安婦が強制連行された証拠はない」と認めたのだから彼の報道は捏造の誹りを免れず、最大限善意をもってみても証言の裏取りが不十分な虚報であります。

植村隆よ、もう「サクラ大戦」に完全敗北したことを認めて捏造、あるいは証言の裏取りが不十分な虚報を流したことを謝罪せよ！

最後に彼の神戸松蔭女子学院大学への再就職を許さなかった兵庫県民の良識を称えるとともに北星学園大学のある北海道民には兵庫県民を見習って「捏造・虚報を許さない」「国家・先人の名誉を汚すことを許さない」という意思を高らかに示し、彼を義母の故郷へと帰してあげてもらいたいものです。

サクラ大戦 紐育星組ショウ2014 ~お楽しみはこれからだ~ [DVD] [DVD]

ヴァンキッシュド・クイーンズ 【数量限定生産版】 ([特装版コミック]) [大型本]

Fist of the North Star: TV Series 1 [DVD] [Import] [DVD]

反日ハンター・神功正毅です。
日本には兵役義務未修状態の韓国人が3万4371人もいるそうです。
WOW!Korea/兵役義務未修状態の海外滞在者10人中7人が米国・日本にいる＝韓国
http://www.wowkorea.jp/news/korea/2015/0430/10143844.html
＜引用開始＞
　兵役義務をまだ履行していない韓国人が最も多く滞留している国家はどこか。

　30日、韓国兵務庁によると、ことし3月31日基準で外国に滞在している兵役義務未修状態の韓国人が最も多い国家は米国で、全体の43.9%で6万3933人であることがわかった。続いて日本が3万4371人で全体の23.6%を占めるなど、米国と日本に滞在中の未修者が全体の67.5%で、圧倒的に多いと集計された。

　カナダが9918人（6.8%）で3番目に多く、中国とオーストラリアもそれぞれ5727人（3.9%）と4931人（3.4%）で多いことがわかった。続けてニュージーランド（3350人）、フィリピン（1811人）、英国（1780人）で英語圏が上位を占めていることも確認された。

　年度別の兵役義務未修者の海外滞留者数は最近になって減る傾向だ。

　2008年3月基準では16万人以上と集計されていた。しかし、2011年には15万5000人、昨年とことしはそれぞれ14万9000人、14万5000人だった。
＜引用終了＞


これを見ると韓国は潜在的に7個師団を編成するに足るだけの在外韓国人がいることがわかります。

言語が通じる者同士で部隊を編成すると仮定して
アメリカン・イングリッシュ（アメリカ・フィリピン）　65744人（3個師団強）
クイーンズ・イングリッシュ（英国・カナダ・オーストラリア・ニュージーランド）　19979人（1個師団）
シナ語（中国）　5727人（1個旅団）
日本語　34371人（2個師団弱）

これだけの兵力があれば今年中に米軍が撤退しても何の問題もありません。

だから祖国を愛して止まない在外韓国人よ、祖国を守るために刀を取れ！

徴兵検査を受ける


















覚悟を完了せよ！

16年前に韓国本国からの留学生が

「（前略）しかし、世の中には韓国の国籍を持つ健康な男性でありながら、この義務を背負わなくていい特殊な部類が居る、在日韓国人といわれる部類である。
彼ら在日は歴史的な事情により、韓国の国籍を持ちながら日本の永住権（ママ）を持ち日本で生活しているコウモリ的な存在である。
国民の義務は負わないのに権利だけを持つ彼らには韓国の国民でありたいのであれば軍隊へ行き国民の義務を果たすか、それがいやなら日本に帰化してしまえといわざるを得ない。
おいしい所だけを持って被害者面で甘えている彼らは精神的再教育が必要なのである。
私は特に自ら考えることを怠けている在日諸君に軍隊をお勧めする。
（中略）浅い考え、ろくでもない価値観で世の中、知りきったつもりでいるはず。
（中略）いや、そこは何も考えてはいけない、完全に将棋の駒にならなければならない所である。
その軍隊といわれる世界が貴方を待っている。
（中略）少なくとも男らしき逞しい身体は手に入れることができる。
さあ、結論は軍隊だ。」

と書いたとおり、国民の義務は負わないのに権利だけを持つろくでもない価値観を持った在日韓国人よ、本国人にバカにされたくなければ軍隊に入って
精神的再教育を受けろ！

盧武鉉（ノムヒョン）元大統領から吐きかけられた侮辱を晴らせ！

千年政治と日本復活の条件/私は在日韓国人など信用していない盧武鉉大統領
http://lave7171.iza.ne.jp/blog/entry/1075445/
＜引用開始＞

韓国　盧武鉉（ノムヒョン）前大統領の言葉

「異国で国籍を死守することがいいとは思わない、同胞にはその社会で貢献して欲しい」

「韓国戦争から逃げた連中が、祖国統一を口にするのはおかしな話だ。日本には弾は飛んでこないだろう。僑胞にそんなことを言う資格などない。」

「私は僑胞の連中を信用などしていない。徴兵の義務を負わないくせに韓国人を名乗り、 日本の選挙権を求める。馬鹿げていないか。つまりは、いいとこどりではないか。
私たちが苦しい思いをしていた頃、僑胞の連中は私たちよりいい暮らしを日本でしていたのだ。 僑胞は僑胞だ。韓国人ではない。」 （03年6月の訪日時TBSのテレビ番組より）

＜引用終了＞

在外韓国人よ、祖国を見捨てて海外に逃亡した自分たちの祖先と違って祖国を守るために戦った

マッカーサーに「いつまでソウルをもちこたえられるか？」と聞かれた際、「閣下、自分は閣下と同じ軍人であります。中隊長が守れといったら死んでも守ります。」と言った韓国軍の将兵のように、

「我々が多富洞を失えばテグが持たず、テグを失えばプサンの失陥は目に見えている。そうなればもうわが民族の行くべきところはない。だから今、祖国の存亡が多富洞の成否にかかっているのだ。我々にはもう退がる所がないのだ。だから死んでもここを守らなければならないのだ。しかも、はるばる地球の裏側から我々を助けにきてくれた米軍が我々を信じて谷底で戦っているではないか。信頼してくれている友軍を裏切ることが韓国人にできようか。今から私が先頭に立って突撃し陣地を奪回する。貴官らは私の後ろに続け。もし私が退がるようなことがあれば誰でも私を撃て。さあ行こう！最終弾とともに突入するのだ。」
と言って将兵を奮い立たせた朝鮮戦争開戦時の韓国軍第一師団長、白善燁のように

彼らを見習って祖国へ帰り、

兵役の義務を果たせ！

徴兵忌避罪で肛拡亀頭隊（？）に身柄を拘束されて

韓国兵務庁に引き渡される前に。

このニュースは日本にとっても対岸の火事ではありません。

竹島を巡って大砲を撃ち合う事態が起こりうる国の、しかも現役兵となりうる者が2個師団を編成するに足るほどもいるのです。

それだけではありません。

日韓開戦時は敵国内韓国人は自動的に韓国憲法第39条により（国民はすべて国防義務を負う）戦闘員として動員されます。

現役兵の資格を持たない女性・老人・子供の韓国人も有事の際にゲリラやテロを起こすこともあり得ます。

現に終戦直後から彼らの祖先は
生田警察署襲撃事件
長田区役所襲撃事件
富坂警察署襲撃事件
長崎警察署襲撃事件
富山駅前派出署襲撃事件
首相官邸デモ事件
尾花沢派出署襲撃事件
阪神教育事件
益田事件
高田どぶろく事件
本郷村事件
第二神戸事件
神奈川事件
下里村役場事件
東成警察署催涙ガス投擲事件
半田・一宮事件
木造地区警察署襲撃事件
姫路事件
宇治事件
田川事件
岡山事件
神郡事件
大村収容所脱走企画事件
高田派出署襲撃事件
奈良警察官宅襲撃事件
葺合・長田事件
吹田・枚方事件
新宿事件
舞鶴事件
五所川原税務署襲撃事件

これだけ多く起こし、民間人を襲った事件はそれこそ「多人数を擁する某アイドルグループ」の研修生を含むメンバー全員に指折り数えさせても足りないほど起こしました。

その子孫の動向に警戒しなければならないのは当然です。

彼らが蜂起しても短時間で鎮圧できる、または、そのような気を起こさせない体制を一刻も早く構築しなければなりません。

エクセレントモデルCORE クイーンズブレイドP-3 武者巫女トモエ [おもちゃ＆ホビー]

Kanonビジュアルファンブック [大型本]

AKB48 海外旅行日記2 WithSKE48 [単行本（ソフトカバー）]